2020年1月14日でWindows7の延長サポートが終了します。あと1年しかありませんが、世の中にはまだまだWindows7が多数存在しています。
つい先日こんなニュースが入ってきました。「Windows10、ついにWindows7を抜く。デスクトップOSのシェアでトップに」。今回はこの記事を読んで感じたことを書いてみます。
目次
2018年12月のデスクトップOSのシェア
まず、2018年12月のデスクトップOSのシェアを見てみましょう。
この通り、Windows10が39.22％、Windows7が36.90％となり、ついにWindows10がWindows7のシェアを超えました。ちなみに半年前の2018年7月のシェアを見ると、Windows7のシェアが41.2％でWindows10のシェアが36.6％となっており、Windows7のシェアが落ち込み、代わってWindows10のシェアが上がってきていることがわかります。
Windows10のシェアトップからわかること
一概に言えませんが、Windows7のサポート期限切れが近づいてきたことから、企業が本格的にデスクトップOSの更新を行ってきていることが背景にあると思われます。
Windows10が発表されたのが2015年なので予想以上にWindows10の展開に苦労していると思われますが、ここにきてWindows10への移行はさらに加速すると思われます。
Windows10への移行が進まない理由
Windows10は操作性も軽く、インターフェースもわかりやすくなっており、とても使いやすいOSだと感じていますが、なぜ企業で普及が進まなかったのでしょうか。
大企業では独自に作り込んだシステムが多数あり、OSのアップデートを行うにあたってはかなりの数のシステムの検証を行う必要があり、そのことがネックで新OSへの移行が遅れがちになります。
さらにWindows10のOSアップデートの仕組みが、複雑で半年に一度の大型アップデートの対応、さらに同じWindows10でもバージョンによってサポート期間が異なるなど、システム管理者の負担が大きくなることから、しっかりと体制を整えた上で導入を進めることにならざるえを得ません。そのため、Windows10の導入が遅れてしまっていると考えられます。
あと1年でWindows7からWindows10への移行は出来るのか
冒頭にも記載しましたが、Windows7のサポート終了は2020年1月14日です。あと1年しか猶予はありません。サポートが終了したOSはMicrosoftからセキュリティパッチが配布されなくなりますので、脆弱性が見つかっても放置されたままになります。
僕が脆弱性について説明するときによく使う例えですが、脆弱性が放置された状態というのは、家の窓ガラスが割れていて、入ろうと思えば誰でも家に入れる状態です。
脆弱性が見つかれば、すぐにその脆弱性を攻撃するツールが出回るような世の中なので、Windows7はサポート終了後には一切使わない、というのが懸命なセキュリティ対策となります。
一方で、あと一年を切った時点でもいまだにOSシェアの4割近くを占めるWindows7をWindows10に移行するのは非常に困難であることも想定されます。
あらかじめ準備を進めてきた企業では、ノウハウも溜まってきた現時点で移行するのは比較的容易ではありますが、Windows7でしか動作しないシステムが企業の中枢に残っている企業ではそう簡単ではありません。単にOSを入れ替えるだけの話では無いからです。
とはいえ、企業におけるセキュリティリスクは極力避けなければならない昨今において、Windows10への移行は避けて通れませんので早急に対応を進める必要があります。
Windows10への移行を速やかに行う方法
リソースが十分な企業においては十分な検証を行うことが出来ますが、リソースが十分でない企業において、Windows10への移行を速やかに行う方法がいくつかあります。
１．システム検証の負荷を軽減するために、最重要なシステムのみ検証をすること
すべてのシステムを検証することは困難なので、動かなかったら業務に影響があるシステムに限って検証を行い、その他のシステムは諦める、もしくは別システムへの移行を検討します。
２．OS更新の負荷を軽減するために、レンタルPCを導入する
OSをそのままアップデートする場合、PC内のデータの移行やデバイスドライバの互換性など検証することが多くなるため、PCの更新とともにOSをWindows10に移行するのが簡単な方法です。しかし、一度に多くのPCを更新する場合、手間もかかる上に、初期コストも馬鹿になりません。そこでレンタルPCの導入を検討することをおすすめしています。
レンタルはリースと違って、調達できるPCに制限がありますが、大量購入によるスケールメリットを活かして、かなり安価に調達することができます。また、レンタルの場合は月額課金のため、PC導入時の初期コストが一気に発生するということが無いので、費用の平準化にも寄与することができます。
最後に
繰り返しとなりますが、2020年1月14日以降、Windows7は使えなくなるといっても良いので、あと1年でしっかりと計画を立てて、Windows7への移行をすすめましょう。
OSの脆弱性を放置することは、セキュリティ上避けるべきリスクの最上位に来るものです。危険性を経営陣に理解してもらい、優先的に取り組みましょう。
